平成29年11月6日、東京赤坂にて国際的アンチ・ドーピングの認証プログラムである「インフォームド・チョイス」の日本上陸一周年を記念して、プレス・カンファレンスならび共同記者会見が行われた。
登壇者は、インフォームド・チョイス・コンソーシアムの発起人である株式会社ドーム「DNS」、株式会社ステアス「SPOCOLLA」、日本ハム株式会社「イミダノ力」、日本水産株式会社「SPORTS EPA」の４社で、ここに至った経緯とインフォームド・チョイスの必要性が語られた。
カンファレンスには、日本陸連科学委員長で日本オリンピック委員会 情報・科学サポート部門長の杉田正明日体大教授、埼玉西武ライオンズのチーフドクターなどを務める洞口敬医学博士、ジェフ市原やオリンピック選手の栄養サポートを行っている日体協公認スポーツ栄養士の鈴木いづみ氏が登壇した。
意外な事実
昨年まで国内では、世界に通用する「アンチ・ドーピング認証」は存在しなかった。誰もがドーピング分析を行える機関もなかったのだ。その実態にもっとも驚いたのが、国内の認証を信じていたアスリートではないだろうか。そんな中、世界でもっとも信頼されている「インフォームド・チョイス」が、日本のスポーツ界の危機を救うのか、注目を集めている。
ドーピング違反続出！スポーツ界の危機！
ここ１年、国内では４件ものドーピング違反が発覚した。いわゆる「うっかりドーピング」が認められたものの出場停止を回避することはできなかった。故意ではなくても最終責任はアスリート本人にある。
そんな中、国内のアンチ・ドーピング認証に疑問の声があがってきた。国内唯一の認証機関である（公財）日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）は、独占的状態ではあったが、無くてはならない存在とされていた。しかしここにきて、その不透明で排他的な組織運営、分析方法の疑問や結果の未公開、ドーピングの取締りと認証という相反する機能の内在など、さまざまな問題が指摘された。
記者からもっとも多かった質問が、この現行制度の問題点と、インフォームド・チョイスとの違いだ。
ドーピング問題の救世主となるか？
ＪＡＤＡの認証制度と「インフォームド・チョイス」との大きな違いは、国際基準に則った分析精度の高さと透明性にある。オープンかクローズかの違いだ。
国内認証時の分析は、通常１回限りであるのに対して、インフォームド・チョイスでは、最低２回行われ、認証後も製造ロットごとにサンプルをロンドンに送り分析しなくてはならない。ブラインドチェックも行われる。
工場検査では、工場や倉庫で取り扱う全ての原料素材が対象となる。混入を防ぐシステム調査も当然行われる。また分析や検査結果は、すべてホームページに掲載され、世界中の誰もが目にすることができる。
インフォームド・チョイスは、世界24ヶ国で認証されており、その商品数は1000を超える。また運営から10年経つが、1度もドーピング違反に抵触したことがないことから、その信用性が伺える。
スポーツ界への影響！
2020年に向けて、スポーツ庁では、ドーピング防止における有識者会議を招集して対策を考慮している。インフォームド・チョイス・コンソーシアムからも２名が参加しており、内容は話せないとしたものの、現実的なこととして、国際基準に則り世界での実績が多い「インフォームド・チョイス」が、国内のディファクト・スタンダードになる可能性を示唆している。
インフォームド・チョイスの詳細
世界最大のアンチ・ドーピング認証
インフォーム・ドチョイスは、世界に数団体あるアンチ・ドーピング認証機関の内、もっとも認証数が多いといわれています。その分析や認証のレベルも非常に高いことから、各国や各スポーツ団体から高い信用を得ています。
「インフォームド・チョイス」の認定機関
現在、各国のさまざまなスポーツ団体が「インフォームド・チョイス」を公式に認定しています。
- iNADO／各国アンチ・ドーピング機関国際連盟（53ヶ国加盟）
- 英国アンチ・ドーピング機関
- 各国アンチ・ドーピング機関（以下）
- スペイン、オーストラリア、ベルギー、アイルランド、オランダ、ノルウェ、スイス、オーストリアほか
- 全米栄養評議会(CRN)
- 全米自然製品協会(NPA)
- 英国水泳連盟
- サッカー協会(FA)
- ラグビー連盟(RFU）
- ウェールズ ラグビー連盟(WRU)
- スポットランド ラグビー連盟(SRU)
- 英国スポーツ協会
- オーストラリア スポーツ協会
- オーストラリア スポーツ栄養士協会
- アイルランド 栄養士協会
- 全米体育協会(NCAA：締結準備中）
- ナショナル ホッケーリーグ(NHL：締結準備中）
- ナショナル フットボール リーグ(NFL：締結準備中）
- ナショナル バスケットボール アソシエーション(NBA：受入れ推奨）
- 女子テニス協会(WTA：受入れ推奨）
その他、さまざまなスポーツ団体が、認定を検討しており、今後ますます増えるものと思われます。
運営会社「LGC社」
LGC（Laboratory of Government Chemist）とは、1842年にロンドンで偽タバコを見破る分析機関として、半官半民で設立された。その後、アンチ・ドーピングに関する専門機関として特化し、スポーツサプリメントの国際的な認証プログラムである「インフォームド・チョイス」ならびに「インフォームド・スポーツ」を運営する。
国内総代理店「バイオ・ヘルス・リサーチ・リミテッド」
国内代理業務は、有限会社バイオヘルスリサーチリミテッドが行う。同社は2003年に、国内外の食品企業に対して、食品衛生法、薬事法に関するコンサルタントを行う機関として設立された。法規制に即した原料や製品の企画・開発・製造・輸出入についてのアドバイスや、有効性・安全性・品質の確保、およびGMPに関するコンサルティングを行う。
コメント