国際的アンチドーピング認証「インフォームドチョイス」共同記者会見

インフォームドチョイス共同記者会見

平成29年11月6日、東京赤坂にて国際的アンチ・ドーピングの認証プログラムである「インフォームド・チョイス」の日本上陸一周年を記念して、プレス・カンファレンスならび共同記者会見が行われた。

登壇者は、インフォームド・チョイス・コンソーシアムの発起人である株式会社ドーム「DNS」、株式会社ステアス「SPOCOLLA」、日本ハム株式会社「イミダノ力」、日本水産株式会社「SPORTS EPA」の4社で、ここに至った経緯とインフォームド・チョイスの必要性が語られた。

カンファレンスには、日本陸連科学委員長で日本オリンピック委員会 情報・科学サポート部門長の杉田正明日体大教授、埼玉西武ライオンズのチーフドクターなどを務める洞口敬医学博士、ジェフ市原やオリンピック選手の栄養サポートを行っている日体協公認スポーツ栄養士の鈴木いづみ氏が登壇した。

意外な事実

昨年まで国内では、世界に通用する「アンチ・ドーピング認証」は存在しなかった。誰もがドーピング分析を行える機関もなかったのだ。その実態にもっとも驚いたのが、国内の認証を信じていたアスリートではないだろうか。そんな中、世界でもっとも信頼されている「インフォームド・チョイス」が、日本のスポーツ界の危機を救うのか、注目を集めている。

ドーピング違反続出!日本スポーツ界の危機!

ここ1年、国内では4件ものドーピング違反が発覚した。いわゆる「うっかりドーピング」が認められたものの出場停止を回避することはできなかった。故意ではなくても最終責任はアスリート本人にある。

DNS 青柳執行役員そんな中、国内のアンチ・ドーピング認証に疑問の声があがってきた。国内唯一の認証機関である(公財)日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は、独占的状態ではあったが、無くてはならない存在とされていた。しかしここにきて、その不透明で排他的な組織運営、分析方法の疑問や結果の未公開、ドーピングの取締りと認証という相反する機能の内在など、さまざまな問題が指摘された。

記者からもっとも多かった質問が、この現行制度の問題点と、インフォームド・チョイスとの違いだ。

ドーピング問題の救世主となるか?

インフォームドチョイスロゴJADAの認証制度と「インフォームド・チョイス」との大きな違いは、国際基準に則った分析精度の高さと透明性にある。オープンかクローズかの違いだ。

国内認証時の分析は、通常1回限りであるのに対して、インフォームド・チョイスでは、最低2回行われ、認証後も製造ロットごとにサンプルをロンドンに送り分析しなくてはならない。ブラインドチェックも行われる。

工場検査では、工場や倉庫で取り扱う全ての原料素材が対象となる。混入を防ぐシステム調査も当然行われる。また分析や検査結果は、すべてホームページに掲載され、世界中の誰もが目にすることができる。

インフォームド・チョイスは、世界24ヶ国で認証されており、その商品数は1000を超える。また運営から10年経つが、1度もドーピング違反に抵触したことがないことから、その信用性が伺える。

スポーツ界への影響!

2020年に向けて、スポーツ庁では、ドーピング防止における有識者会議を招集して対策を考慮している。インフォームド・チョイス・コンソーシアムからも2名が参加しており、内容は話せないとしたものの、現実的なこととして、国際基準に則り世界での実績が多い「インフォームド・チョイス」が、国内のディファクト・スタンダードになる可能性を示唆している。

*プレスリリース記事全文公開

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